３５歳転職限界説は本当か？

求められているのは人間力

３５歳は転職の限界年齢だという言葉を耳にすることがあります。確かに、年齢差別が問題になる以前の求人広告では「３５歳まで」という条件が多かった。企業から見れば、経験を積み、年齢給に比して、生産性が高く、変化にも対応できる３０～３５歳の人材は「おいしい存在」だったのです。

しかし、「３５歳まで」の根拠にあった年功序列型が、成果重視型の評価・報酬システムに移行し、「３５歳まで」は崩れてきています。むしろ本当の成果を生み出す力、ポジティブな企業変革を実現するため、自らの意思で仕事のプロセスを改革したり、新しい仕事を開発していくキャリア自立の人が必要とされます。

企業は、年齢に関係がなく、変化に即応してプロジェクトを立ち上げ運営することのできる力、仕事のスキルがあるだけでなく、幅広い経験を積み、異分野の人たちとチームを組んでうまくやっていける総合的な「人間力」を持った人材を求めているのです。

主体的に「働き方と「生き方」を統合する

最近、日本でも急速に「ワーク・ライフ・バランス」をいう考え方が、注目を集めています。従来の組織主導の考え方は、会社・組織の期待に応える「ワーク」と、個人のプライベートな生活という、「ライフ」とのバランスをとるというものでした。
組織は意識的にプライベートな部分に入り込まないというスタンスでした。

しかし、これからは自分と言う主体が主導の「核」となり「ワーク・ライフ・インテグレーション」へと進んでいくと考えています。
自分がやりたい仕事としての「ワーク」と生きていく上での価値観や想いを実現していく「ライフ]とをインテグレーション(統合）していくことが強く求められるようになっていくはずです。組織と個人の関係のあり方は、大きく変わり始めています。
そこでもポジティブに生き抜くために必要なのが「人間力」なのです。

花田光世（はなだみつよ）氏
慶應義塾大学総合政策学部教授
企業組織、とりわけ人事・教育問題研究の第一人者

「KEIO　SPIRIT」より

筆者の感想：
花田教授は総合的な「人間力」が必要と述べているが、実際に採用する側から見ると、家族構成において子供が幼いことや、即管理職へ登用しなくてすむ等人件費が安くてすむことや、上司が３５歳以下だと年上の人を部下として、使うことを嫌る傾向があるので、人員構成から３５歳と年齢制限を設けているケースが多い。